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給与

給与

給与(きゅうよ、(サラリー))は、雇用契約に基づいて雇用主から従業員へ定期的に支払われる、労働の対価報酬。

古代ローマの言葉 “salarium” は雇用と関係があり、兵士に支給された塩(Salt)に由来するとされているが、正確な関連性は解明されていない。
最も有力なのは、兵士(Soldier) という単語はラテン語の “sal dare” (to give salt)に由来するという説である。
また、ローマ歴史学者ガイウス・プリニウス・セクンドゥスは、プリニウスの博物誌において”[I]n Rome. . .the soldier’s pay was originally salt and the word salary derives from it…”.と、「海水」に由来すると述べている。
他にも、”soldier” は兵士への支払いに用いられたソリドゥス金貨(solidus)に由来し、塩を買うための手段 “salarium” であるという説もある。
封建時代(鎌倉時代から室町時代頃)主君から土地と百姓を与えられていた。戦国時代から江戸時代には米の石高(石 (単位))で米を給金代わりに与えており所領を米に換算する方法が一般化した。
所得税法では第28条において、給与所得とは「俸給、給料、賃金、歳費及び賞与並びにこれらの性質を有する給与に係る所得をいう」と定めており「給料」よりも「給与」のほうが範囲が広い。公務員の勤務の対価も給与という。
それぞれの企業がどのような給与の体系をとるかは、就業規則において給与体系(賃金体系)として決定されている。従業員は給与明細を参照することでも給与体系を知ることが出来る。給与明細は基本給や各種手当といった給与項目によって成り立っている。給与明細を記した書面を給与明細書という。具体的な給与の計算方法(給与計算)は、それぞれの企業の給与規程によって決定される。ただし、給与明細は所得税法などで交付の義務付けはあるが、それらの項目は、税金の控除や社会保険の控除額に関するものだけで、残業手当や通勤手当などの各種手当の額の記載を義務付けてはいない。もちろん、労働日数、労働時間数、時間外労働時間数などの記載の義務付けもない。
所得税法(所得税法231条、所得税法施行規則100条参照)などで支給調書の交付義務があることをいわゆる給与明細の交付義務があると理解して税務署等に給料明細の交付するよう指導を求める者がいるが、所得税法等は、給与総額と税金などの控除金額の部分を示す義務があるだけで、一般に労働者が期待する通勤手当や職務にかかる各種手当などを示す義務はないことには注意する必要がある(健康保険法167条、厚生年金保険法84条、労働保険の保険料の徴収等に関する法律31条なども同様、控除額の通知義務のみである)。一般の者が想像するような、いわゆる給料明細を発行するという法律的な義務は日本では存在しない。
給与計算においては労働基準法上、「賃金全額払いの原則」が支配しており、端数処理においてさえその規制は及ぶ。しかし、保険料や所得税等の税金はそれぞれの法律の根拠に基づき給与より天引き(控除)されることが許されている(源泉徴収も参照。)。また、労働基準法上、従業員との協定により控除が許される場合がある(協定控除)。名目上の給与に対し、実際に従業員に支払われる給与のことを俗に「手取り」と呼ぶ。
給与には、課税の対象となるかどうかで課税給与と非課税給与という分類がある。所得税額を計算するに当たっては重要な区分である。また、毎回決まった額が支給されるかどうかで、「固定的給与」、「変動的給与」という分類が存在する。(固定的給与も昇給などの理由で変動することがある。標準報酬月額、随時改定も参照。)給与の総支給額は固定的給与と変動的給与を足し、不就労部分の給与を差し引くことにより決定される(ノーワーク・ノーペイの原則)。つまり、給与の決定にあたっては、労働時間の把握が重要になってくる。
給与の支払い方法は、それぞれの企業において就業規則を労働基準法で作成する義務がある場合には、これを規定する必要がある。支払い形態としては、日払、日給月給、月給、年俸などの種類がある。労働基準法24条の「賃金支払五原則」により、毎月一回以上、一定期日において支払わねばならない。
支払い方法は通貨による手渡しが原則である(通貨払いの原則)。労働基準法24条の「賃金支払五原則」のうちの一つである「賃金の通貨・直接払」の原則により、銀行等金融機関口座への振込(給与振込)は労働者の個別の同意が無い限りは違法であり(労働基準法施行規則第7条の2第1項)、給与振込の導入については、従業員の個別の同意を得ることのみが、労働基準法上の要件である。給与振込に関する通達に基づく条件を企業側が満たすことは法律上の要件ではない。労働者が現金支給を求めるならば、これを拒否することができない。なお、労働者が給与振込を求めても企業側が応じる法律上の義務はない。賃金支払に関する労働協約がその事業場全体に適用される場合であっても個別の労働者の同意が必要である(通達平成10.9.10基発第530号、平成13.2.2基発第54号、平成19.9.30基発第0930001号)。なお、振込手数料について労働基準法の条文では、使用者、労働者のいづれが負担すべきかについて定めはなく、使用者と労働者で交渉して決するものである。また、給与は給与明細書もしくは電子給与明細と一緒に手渡しされることが多いが、労働基準法で義務付けがあるわけではない。労働基準法以外の所得税法、労働保険徴収法で定められている支払明細も所得税や労働保険料に係る明細の義務があるだけで、一般に労働者が求めると思われる各種手当の額や労働時間数、時間外労働時間数、休日労働時間数などを示す義務がある法律は存在しない。
大企業においては給与振込が主流となっている。中小企業やパート・アルバイトへの支払いについては、手渡しで行われている例もある。現在でも労働基準法では現金払いが原則で、あくまで口座振込はその例外として書かれている。
公務員においては、以前は手渡しが主流だったが、その後金融口座への振り込みが主流となった。なお、公務員への給与支払いについて、読売新聞が2005年9月26日の記事で、「特に農林水産省の手渡し率が高い」と報道した。それに対し農林水産省は「手渡し率が高かったのは半年前のデータであって、現在(2005年9月時点)は口座への振り込み率はほぼ100%だ」と反論している。行政機構の効率化を求めることから、マスコミが公務員の給与振込の遅れを指摘するが、現金支給については本来違法ではない。また、公務員の支給に際しては「給与の一部を振込、残りは現金支給」を求める職員も多く、農水省の件はその両方をしている職員がいるためにそのようなデータになる。
給与振込について、使用者は労働者が受け取る金融機関の口座に振り込むのだが、使用者が特定の金融機関を指定することはできない。給与を支給する企業が、その企業と銀行との間に取引があるからとか、複数の金融機関に振り込むのが煩雑だとかの理由で、金融機関を指定することはできないのである。
労働基準法では賃金の支払い場所についての規定はなく、民法の一般原則に従い持参債務になり(民法484条)、賃金の債務者となる使用者は労働者の自宅において支払いを行わなければならない。ただ一般的には特段の事情がない限りは就業場所で支払いを行っていることが多いが、その法的根拠はなにもない。また、明確に特約を設ければ、就業場所以外の場所(例えば、就業場所が大阪で、支払場所が東京にある賃金計算センターなど就業場所から遠く離れていても可能)で賃金の支払いをすることも可能である。また、最後の給料の支払いだけを本社支払いにするなど、支払時期ごとに支払場所を変更することも可能である。
なお、賃金を口座振込にした場合、支払い場所は銀行口座のある銀行の本支店の住所地になるが、海外の銀行を指定した場合には賃金不払いの犯罪の発生地点は海外となり、属地主義である労働基準法の適用はなくなり、実際に海外の銀行を犯罪発生地とした送検事例は過去に1例もない。
法人企業統計調査によると、全産業(除く金融保険業)・全規模の従業員給与は1960年(3.1兆円)から1995年(146.8兆円)まで35年連続で増加していた。しかし、以降は伸びの鈍化、減少が見られるようになり、2012年現在は128.2兆円に落ち込んでいる。また、1990年代半ばまでは経常利益の動向に関わらず従業員給与は増加していたが、近年は経常利益が増加傾向にある中で従業員給与は減少傾向にある(2003年から2012年の10年間に経常利益は36.2兆円から48.5兆円に増加しているが従業員給与は133.3兆円から128.2兆円に減少している)。
民間給与実態統計調査によると、1年勤続者の給与総額は1949年(0.2兆円)から1997年(211.5兆円)まで48年連続で増加していた。しかし、以降は伸びの鈍化、減少が見られるようになり、1998年(211.2兆円)から2006年(195.4兆円)まで8年連続で減少。2012年現在は185.9兆円に落ち込んでいる。
給料(きゅうりょう)は、賃金と同義に用いられることが多い(労働基準法第11条)が、法律上は次のような意味がある。
一企業に専属してはいるものの、雇用関係にない者が継続的にサービスを提供することで報酬を得る業種(プロスポーツ選手や芸能人など)が受ける報酬(ギャランティー)を「給料」と表現されることが多い。ただしこれらは法律上の観点から見れば誤用である。

平均

平均

平均(へいきん、, , )または平均値(へいきんち、mean value)は、観測値の総和を観測値の個数で割ったものである。

例えば A、B、C という3人の体重がそれぞれ 55 kg、60 kg、80 kg であったとすると、3人の体重の平均値は (55 kg + 60 kg + 80 kg)/3 = 65 kg である。
平均と付く数値はいくつかあるが、特に断らずに平均という場合の多くはこのような加算して個数で割ったものである。
社会調査では、平均を代表値として使うことがある。社会調査では平均が中央値、最頻値、中点値と比べて調査の目的に適切かどうかを検討する必要がある。例を挙げる。
世帯の貯蓄の事例では、一部の大金持ちの巨大な貯蓄が平均値を引き上げてしまう。最も多い数の貯蓄額(最頻値)が仮に300万円だとしても平均は700万円くらいになる。従って、一般的な世帯の貯蓄について考察するのが目的ならば中央値や最頻値を用いる。また、とびぬけた値がごく少数の場合には、最大と最小を除外した刈込平均を用いることもある。
分布が左右対称でない時、中央値、最頻値をもちいるとよい。平均が中央値、最頻値、中点値と乖離している場合は刈込平均を含めた平均以外の使用を考えるとよい 。
統計学では、観測データから算術的に計算して得る統計指標値という。
算術平均を統計学では相加平均と呼んでいる。
統計学では平均には「母平均」と「標本平均」がある。母平均は母集団の全ての要素に関する相加平均である。標本平均は、選んだ標本(母集団の部分集合)の要素に関する相加平均である。母平均をμと書き、標本平均を “m” と書いて区別する場合がある。
算術平均(さんじゅつへいきん、, , )とも呼ぶ。単に平均といった場合は相加平均を意味する。
相加平均を
と定義する。あるいは
と表す。
formula_1 の相加平均を formula_2 とも表す。
相加平均は、加法とスカラー倍が可能であるような量(実数, 複素数, ベクトル等)について定義する。
相乗平均(そうじょうへいきん)または幾何平均(きかへいきん、, , )を
と定義する。相乗平均は相加平均、幾何平均は算術平均と対になった用語である。
あるいは
とも表せる。
対数を取ると
となり、相乗平均は、対数の算術平均の指数関数である。あるいは、相乗平均の対数は対数の算術平均である。
データに1つ以上の0があるときは、相乗平均は0となる。データが実数であっても、積が負になる場合は、相乗平均は複素数になる可能性がある。
相乗平均は、積と累乗根が可能であるような量(実数, 複素数)について定義できる。
調和平均(ちょうわへいきん、)を、
と定義する。あるいは
とも表せる。
調和平均は、逆数の算術平均の逆数である。あるいは、逆数の算術平均は調和平均の逆数である。
しかし、
データに1つ以上の0があるとき、調和平均の定義式はそのままでは使えないが、0への極限を取ると、調和平均は0となる( formula_3 のとき formula_4 )。データに負数があっても調和平均は計算することができる。ただし、正負が混在している場合に逆数の和が0になることがあり、その場合の極限は発散する。
算術平均、相乗平均、調和平均は同じ式
あるいは
で表せる。この式を一般の実数 “m” に対し定義した値を一般化平均と呼ぶ。
“m” = 1 で算術平均、”m” = -1 で調和平均となり、”m” → 0 への極限が相乗平均である。これらのほか、”m” = 2 の場合を二乗平均平方根 (RMS) と呼び、物理学や工学で様々な応用をもつ。”m” → ∞ への極限は最大値、”m” → -∞ への極限は最小値である。
一般化平均は、ベクトル formula_5 の “m”-ノルムを formula_6 で割った結果に一致する。
データの “m” 乗の平均、つまり、一般化平均の “m” 乗
を “m” 乗平均と呼ぶ。
“m” 乗平均・一般化平均の応用として、例えば統計学では分散と標準偏差がある。それぞれ “m” = 2 の場合の “m” 乗平均・一般化平均により定義されている。(ただし、相加平均を引いた後 “m” 乗平均・一般化平均を取る)。
一般化平均はさらに一般化が可能で、全単射な関数 “f” により
という平均が定義できる。恒等関数 “f”(“x”)= “x” により相加平均が、逆数 “f”(“x”)= 1/”x” により調和平均が、対数関数 “f”(“x”)= log “x” により相乗平均がそれぞれ表されている。
一般の実数 “m” による一般化平均は、全てが非負の実数であるデータに対してのみ定義される。これは、一般化平均の式に現れる “m” 乗根(冪関数)が負数に対し定義できないためである。例外は、冪関数を使わずに計算できる算術平均と調和平均 (“m” = ±1) である。”m” ≠ ±1 の場合、1つ以上の負数が含まれるデータに対し、一般化平均の定義式は実数を返さないか、実数を返したとしても結果は解釈が難しい。
“m” < 0 の場合、1つ以上の0が含まれるデータに対し一般化平均の定義式は使えないが、調和平均同様、0への極限を取ると一般化平均は0となる。幾何平均("m" = 0 の一般化平均)も0となるので、"m" ≦ 0 の場合に一般化平均は0となる。
“n” 個のデータが全て正の時、次のような大小関係が成り立つ。
等号成立のための必要十分条件は、
である。
左側の不等式は、「対数を使った関係式」にlogの凸性(ジェンセンの不等式)を適用すれば証明できる(数学的帰納法を使った別証明も知られている)。
右側の不等式は、調和平均が逆数の相加平均の逆数という事実を左側の不等式に適用すれば証明できる。
データ数”n”が2のときの相加平均、相乗平均、調和平均をそれぞれ”A”、”G”、”H”とすると、
なので、
が成立する。すなわち、もとのデータの相乗平均は相加平均と調和平均の相乗平均に等しくなる。
観測される値それぞれに重みがある時には、単に相加平均をとるのでなく重みを考慮した平均をとるのが合理的となる場合がある。各データ に、重み がついているときの加重平均(重み付き平均)は
と定義される。全ての重みが等しければ、これは通常の相加平均である。
例えば重み付き最小二乗法では、誤差の小さなデータに大きな重みを与えた残差の加重平均を最小化することで、尤度の最大化を図る。によって期待値をモンテカルロ推定するときは、求めたい期待値に関する確率密度とサンプルの確率密度の比を重みとした加重平均を推定量とする。
相乗平均についての重み付き平均は
と定義される。ただし、formula_10とする。
観測されるデータ が区間 上に連続的に分布しているとき、その相加平均は積分
と定義される。これは離散分布の相加平均に対して、無限個の平均を算出する操作を極限により表したものである。
特に が指数関数である場合、その相加平均は端点での関数の値 のみで計算でき、
となる。これは対数平均と呼ばれ、対数平均温度差などの応用例がある。
相加平均や加重平均はベクトルの場合に定義を拡張することができる。ベクトルの平均は物理学における質点の重心と関係がある。相乗平均や調和平均は拡張できない。
ベクトル に対し、それらの(相加)平均を、
により定義する。
ベクトルの数が3の場合、 の平均は、 の作る三角形の重心に一致する。ベクトルの数が4の場合も同様で、 の平均は、 の作る四面体の重心に一致する。この事実は一般にベクトルの数が の場合も拡張でき、 の平均は、 の作る -単体の重心に一致する。
加重平均も同様にベクトルに拡張でき、
と定義される。
として定義される。ただしここで は、ベクトルのノルムである。 の場合、 は内積 formula_12 に一致するので、 の場合の 乗平均や一般化平均が特に重要である。たとえば物理学では速さの平均値(根二乗平均速度)として、 の場合の一般化平均を使うことがある。
ベクトルの加重平均の概念には、物理的な解釈を与えることができる。質点 がそれぞれ位置 にあり、それぞれの質量が であるとき、 の重心は、加重平均
に一致する。よって特にベクトルの(相加)平均は、質量 1 の質点達の重心に一致する。
を、 を満たす2つの非負実数とする。 を
により定義する。このとき、
を と の算術幾何平均という。

評価

評価

評価(ひょうか)は、
のことである。

なお1987年(昭和62年)10月発行の広辞苑第3版によれば1と2の「定める」行為とされ、その後「定めた結果が高い」ことの意味合いでも使われることとなり2008年(平成20年)1月発行第6版では3の意味合が付加されている。以下では主に1及び2について述べる。
評価は、教育の場面における成果の判断、不動産や株などの財産的価値の判断、骨董品などの物の価値の判断、工学における技術や製品の優劣や性能などの判断、面接での態度などによる人柄の判断など、様々な場面で行われている。
評価は、いくつかの項目・観点に分けてなされることが多い。同じような意味合いで用いられる語として評定(ひょうてい)が挙げられるが、評定は「様々な評価を総合して、最終的に定めた値踏み」というニュアンスで、評価と評定は、厳密には別のものである。
なお、自らの価値の評価について述べることを批評(ひひょう)ともいうが、批判的な意味で使われることがある。また、その批評について論じることを評論(ひょうろん)といい、評論することを職業とするものを評論家(ひょうろんか)という。
評価を行う上では、評価に対する信用性が求められる。評価に対する信用性とは、「評価者に対する信用性」と「評価方法に対する信用性」とに分けて考えることができる。「評価者に対する信用性」とは、評価者が評価実施にあたって、評価を行うだけの十分な技術を持っているかということである。「評価方法に対する信用性」とは、評価する内容に対して、適切かつ十分な方法で評価を行っているかということである。
例えば運転免許試験を例にとると、実技試験での試験官がいいかげんな者であったならば、試験を行っても、そこで行われた評価が適切なものとは言い難くなる。実技試験が信用に足るものとなるためには、試験官が少なくとも十分な運転に関する技能と知識を持ち、さらに受験者に十分な運転技術が備わっているかどうか判断するための訓練を受けていなければならないと考えられる。また実技試験では運転技術は測ることができるが、運転に必要な知識を測るには十分とはいえない。知識を試す筆記試験をあわせて行うことにより、運転免許を与えることができるかどうかの評価を行う適切な方法となる。なお、試験などを行う際は、試験の内容や評価する上での基準が適切であることも求められる。
ただし、芸術作品の評価など、標準的な評価方法が定まっていないこともある。この場合の評価に対する信頼は、評価者(評価を行う人)の権威や、人物的信頼あるいはその功績の信頼といったものが大きな比重を占めることが多い。このような場合、評価者によって評価の方法が異なっているため、誰が評価を行ったのかということも評価における重要な情報となる。また、後になって別の評価者により評価の基準が大きく変更されたり、結果としてそれまでとまったく異なる評価になる事例も見られる。
信用される評価がなされるには、評価を行う人(評価者)に評価についての技術が伴っており、評価基準の知識を熟知している必要がある。しかし、評価方法に基づいて評価者が行う基準が明確に定まっていても、評価に際して行うことを評価者が確実に遂行できなければ適切な評価がなされることは難しい。こういった経緯で、評価技術が重視されている。
評価については、「信用性のある評価」として各種の活動に役立てられることが期待されることが多い。評価を活動に活かす場合は、複数の評価者がそれぞれ個別に別々の対象を扱うときがあるが、このような時に行われる評価は、一斉に同一の方法が取られ、評価者によって評価結果に違いが生じないことが期待される。例えば、学校においてある学年で複数の学級がおかれている場合、どの学級担任によっても同一の評価がなされることで、その結果を学年全体の教育活動に活かすことが可能となる。
信用性のある評価を行う上で特に注意しなければならないのは、不用意な主観が評価に混入してしまうことである。主観の混入を防ぐ手法は、心理学の見知からもさまざまなものが考えられており、チェックシートを用いたり、評価にかかわる資料を長期間保存しておきその資料を総括するなどの方法がある。また、評価者が複数いる場合は、評価者同士が互いに話し合ったり、評価技術や方法についての研究を行うなど、評価に関する情報交換を積極的に行うことも、評価者による評価のズレを防ぐのに有効であると考えられている。
評価は、評価者・被評価者はもちろん、多くの人が納得できる内容について測り、納得できる方法で行われるのが望ましい。例えば、「ある検定の1級を持っている」といっても、その検定が、誰にでも簡単にできるような内容であるならば、その検定の1級というものに対する評価には、大きな価値は生まれなくなる。
同じような能力・価値をもったものならば、同じような評価を受けることは当然である。ある要素が評価対象となる事象に対してほとんど影響を与えないにもかかわらず、その要素がことさらに強調されて評価に大きな差が生じている場合、その評価が適切なものだとは考えにくい。具体的な例をあげると、男女差や年齢差が特段の意味もなく評価に影響を与えている場合や、評価が異なる理由を「個人差」・「個体差」としているにもかかわらず具体的にどのような側面に差があるのかが評価者にも分からない場合などでは、評価の対象となる内容や評価方法などに誤りがあると考えられる。
評価は、公平かつ公正で、有効性のあるものでなければ信用できず、特に教育場面においては、評価の内容と方法の厳格性が特に求められると考えられている。また、多くの人が評価の価値や尺度を共有することにより、評価そのものが持つ価値が高まるといわれている。
教育の場面における評価は、教育評価を参照のこと。
特に成績に関する評価は、成績評価を参照のこと。

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